コロナ・パンデミックでは、「ひきこもり」が急増したという。2022年に内閣府が行った調査によると、15〜64歳の「ひきこもり状態にある人」は約146万人。2018年の前回調査の115万人からわずか４年で約30万人に増加。国民の50人に1人がひきこもりという計算になる。「社会的ひきこもり」研究の第一人者である斎藤環氏は、パンデミック下で不登校や失業が急増したのに加え、適切なサポートにつながらず多くの人々が引きこもりに移行し、現在も苦しんでいると指摘する。 一方で斎藤氏が危惧しているのは、コロナ禍で人々に生まれた「他者嫌悪」の心理。「３密回避」のため人と距離を保つことは医学的要請であったが、それが「感染者は非道徳的」という倫理観につながり「自粛警察」が登場。他者への不寛容さが、現在みられる「ヘイトスピーチ」や「移民排斥運動」の意識につながっていると分析する。 コロナパンデミックの爪痕は、人と人とのつながりが急速に変容していく社会に、どのような影響を及ぼしているのか。話を聞いた。

ダイヤモンド・プリンセス号のコロナ患者など、パンデミック初期から数多くの患者の治療にあたってきた忽那賢志医師。通常のウイルス性肺炎とは異なる様々な症状に恐怖も感じるなか、海外の論文を日々読みあさり、少しでも有効と思われる治療法を探しては実践していったという。 2000年以降、SARSや新型インフルエンザ、エボラ出血熱など様々な新興感染症が発生し「新興感染症の時代」の真っ只中にあるいま、医療者全体の感染症の知識の底上げすることが急務と指摘する忽那医師。さらに、ふたたびパンデミックになったとき、緊急事態宣言などで社会活動をどこまで止めてよいのか、「平時」であるいまこそ議論し、次のパンデミックで「何を大切にすべきか」「負担のバランスをどうとるのか」社会全体で考えておくべきだと語る。